医学部志望者必見！全国医学部学費ランキング～学費の捻出方法も考えます～

医学部を志望する人にとって学費の問題は避けては通れません。私大医学部では6年間の総額が3000万円を超えることもあり、どのように学費を捻出するかが課題になる人も多いでしょう。今回の記事では医学部の学費について考えます。

そもそもなぜ医学部の学費は高いの？

医学部6年間の教育には1人あたり1億円が必要だから

日本医師会による声明によると、医学部での6年間の教育には学生1人あたり1億円が必要だそうです。一方で国立大学の学生一人当たりの教育関係経費は4年間で992万円となっており、他の学部と比較して教育にかかる費用が桁違いに高いということが分かります。

国公立大学の医学部では学生の納付金を除いた額が基本的に公費で負担されているため、他学部と同じ負担額(およそ350万円程)で6年間の医学部での教育を受けることができます。

一方で私大の医学部では国公立大並みの公費負担は受けられないため、学生の納付金(授業料や受験料など)や外部からの寄付金等に頼る必要があります。

そのため、私大医学部の学費は非常に高額になってしまうのです。

少人数での教育が行われるから

医学部の定員は他の学部と比較して非常に少数に限られています。近年医学部の定員増により定員が増えたとはいえ、医学部の定員は国公立、私立を問わず、100名前後となっています。

大学の他の学部の定員は国公立で数百名、私大では1000名を超えることがあることを考えると非常に狭き門であることが分かります。

これは、医師の養成には手厚い指導が必要だからです。人命を扱う医師となるためには講義だけではなく実習も必要ですし、一人当たりの教員が指導できる学生の数に限りがあります。

そのため、教授をはじめとした教職員などに対する人件費も多く掛かることになります。一方で学生数は少ないため、一人当たりの負担額は大きくなってしまいます。

研究や設備にお金がかかるから

医学部は臨床医の育成だけでなく、研究医の育成も目的としており、研究にも力を入れる必要があります。研究には莫大なコストが掛かりますのでこちらもお金がかかります。

臨床医の育成にも設備が必要です。現在の医療の進歩は目覚ましいものがあり、最新技術が次々と出てきていますが、それと同時に設備が非常に高額になってきています。育成機関である医学部としてはそうした設備をそろえる必要があります。

そのため、他の学部以上に多くの費用が必要になってしまいます。

以上のような理由から、私大医学部は学費が高額になってしまうのです。詳しくは、日本私立医科大学協会によるリーフレットをご覧ください。

医学部の学費ランキング！

前のセクションではなぜ私大医学部の学費が高くなってしまうのかを解説してきましたが、ここからは具体的にいくらかかるのかについて触れていきたいと思います。

以下、医学部の6年間の総額の学費ランキングです。(出典　医学部受験ラボHPより)

国立大学は別として私立医学部の学費を安い順に並べていきます！

順位	大学名	学費
1	国際医療福祉大学	¥18,500,000
2	国際医療福祉大学	¥20,800,000
3	関西医科大学	¥21,440,000
4	日本医科大学	¥22,000,000
5	慶應義塾大学	¥22,239,600
6	東京慈恵会医科大学	¥22,500,000
7	慶應義塾大学	¥23,000,000
8	東邦大学	¥25,800,000
9	昭和大学	¥27,895,000
10	大阪医科薬科大学	¥29,075,000
11	東京医科大学	¥29,841,800
12	藤田医科大学	¥30,526,000
13	産業医科大学	¥30,697,800
14	日本大学	¥33,380,000
15	東北医科薬科大学	¥34,000,000
15	岩手医科大学	¥34,000,000
17	聖マリアンナ医科大学	¥34,820,000
18	愛知医科大学	¥35,100,000
19	東海大学	¥35,506,200
20	近畿大学	¥35,827,000
21	久留米大学	¥36,378,000
22	獨協医科大学	¥37,300,000
23	杏林大学	¥37,590,700
24	兵庫医科大学	¥37,600,000
25	福岡大学	¥37,738,260
26	帝京大学	¥39,380,140
27	北里大学	¥39,528,000
28	埼玉医科大学	¥39,570,000
29	金沢医科大学	¥40,543,000
30	東京女子医科大学	¥46,214,000
31	川崎医科大学	¥47,400,000
	国公立大学	¥350,000

ちなみに国公立の医学部は他の学部と同じ額となりますので6年間で入学金と授業料を合わせて350万円程となります。東京医科歯科大学や千葉大学などでは文科省で定められた範囲で増額が行われていますので400万円程です。

また、医学部の入試難易度ランキングを参照すると、最も難易度が高いのは慶應義塾大学で、続いて順天堂大学、東京慈恵会医科大学、日本医科大学、関西医科大学…と続いていきます。これらの大学は学費が相対的に安い大学でもあります。

医学部に入り、医師免許を得ることが目的ですので、少しでも学費を抑えたいと誰もが思います。そのため、学費が安い医学部ほど人気となり、偏差値が上昇するという現象が起こります。

最もリーズナブルなのは国際医療福祉大学の1850万円！

私大医学部の中で一番6年間の総額が少ないのは国際医療福祉大学です。国際医療福祉大学は2017年に医学部が新設された大学で、2022年度に1期生が卒業したばかりです。

医学部が新設された背景には、千葉県成田市が「国家戦略特区」という制度を利用して「国際的な視野を持った医療人」を育成するために国際医療福祉大学とともに医学部新設を国に働きかけたという経緯があります。

そのため、医学部のカリキュラムも国際色が強くなっており、留学生が医学部の定員140名中20名を占めていたり、低学年の講義が英語で行われたりするなどの特色を持っています。

まだまだ卒業生が少ないこともあり、大学としての影響力は小さいとも言われますが、医師国家試験の合格率は自治医科大学に続いて第2位となる99.2%を誇り、頭角を表し始めています。

さらに、国際医療福祉大学では入試の際の成績優秀者を対象にした特待奨学生制度があり、医学部特待奨学生Sではなんと、最大1700万円の給付金により6年間の学生納付金が0円になります。奨学生Aであっても学生納付金が300万円となり、国公立大より安くなります。

詳しくは公式HPや募集要項をご覧ください。

最も高額なのは川崎医科大学の4725万円！

一方で、学費が最も高額なのは川崎医科大学です。6年間の総額が先ほどの国際医療福祉大学の2倍以上とかなり高額です。一方で手厚い教育でも知られ、多くの医師が育成されています。

例えば、「OSCE」と呼ばれる、医学部の学生が臨床実習に進む前に受ける実技試験の原型を日本で初めて行ったのは川崎医科大学でした。現在では共通試験としてすべての医学生が受けています。

また、ドクターヘリを初めて導入したのも川崎医科大学であり、革新的な姿勢も特徴と言えるでしょう。

一方で、川崎医科大学は附属高校を持っています。医科大学の付属高校は日本唯一です。川崎医科大学への進学率は開校以来90.3%(他大学医学部を含めると94.3%)と、非常に高くなっています。大学を合わせて9年間の教育を通して良医を目指します。

高額な学費、どう捻出しましょうか？

ここまで私大の医学部の学費が非常に高額であることを見てきましたが、多くの人にとってはどのように学費を捻出するのかが問題となるでしょう。

そこで、ここからはどのようにして学費を用意するのかを考えていきます。

方法1　民間金融機関の医学部ローンや奨学金で自力で捻出

まず1つめの方法として考えられるのは学費となるお金を借り、医師となった後に返済していくという方法です。

「奨学金」と呼ばれる、日本学生支援機構の制度を利用するのが最も一般的な方法でしょう。日本学生支援機構のHPの進学資金シミュレーターを用いてシミュレーションしてみました。

これらを借りた場合、6年間で総額の貸与金額はおよそ1612万円(うち機関保証料が20万円)となります。これを第一種奨学金(無金利)を所得連動方式で返還、第二種奨学金を定額返還方式で返還したとすると、前者は12年で、後者は20年で完済します。

繰上返還も可能ですのでもう少し早く返還を終えることも可能でしょう。

しかしながら、日本学生支援機構の奨学金だけでは一番学費が安い国際医療福祉大学であっても学費をすべて賄うことはできないことが分かりました。もちろん、一人暮らしをするには生活費が必要ですし、自宅から通学するにも定期券などの費用が掛かります。

そのため、親族などからの経済的支援があったとしても追加でお金を用意する必要があります。もう一つの方法としては各金融機関の医学部向けのローンが考えられます。

金融機関では教育ローンとして多くの商品が販売されていますが、医学部に進む人向けのローンが用意されていることがあります。多くの教育ローンは限度額を1000万円に設定していることもありますが、こうした医学部ローンでは3000万円に設定されていることがあります。

こうしたローンを利用すれば少なくとも学費はカバーできる可能性があります。

方法2　地域枠の利用

前節では奨学金や医学部ローンなどを利用した場合について述べてきましたが、卒業後に借金を背負うことになるのは抵抗を感じる人も多いでしょう。

そうした人の選択肢の1つには地域枠の利用が挙げられます。地域枠は医師の偏在を解消することを目的の一つとして作られた制度ですが、指定された地域や診療科などで決められた年数勤務すると貸与されたお金を返還する義務がなくなるといった要件がある場合があります。

地域枠の利用にはメリットとデメリットの両方があると言えますが、こうした観点で利用を検討する人もいるでしょう。

私大医学部にも多くの地域枠が設置されており、出身県に条件があるものもあれば、特に条件を定めないものまで用意されています。自分の将来のキャリアプランに合ったものを選ぶようにしましょう。

方法3　大学の授業料免除を狙う

成績優秀者を対象として授業料免除の制度がある大学もあります。

前述のとおり国際医療福祉大学では一般入試の際の成績優秀者を対象に非常に手厚い制度が用意されています。これを利用することができれば学費をかなり抑えることができます。

また、北里大学医学部でも一般入試の合格者の中から若干名となりますが、学費全額の免除(3890万円)や、一部免除(6年間で1945万円)の特待生制度が用意されています。

他にも各大学に授業料免除などの特待生制度が用意されています。受験校の選定の際のヒントの一つになりえるのではないでしょうか。

これらの特待生制度は非常に狭き門ですが、チャンスととらえることできます。

実はこんな落とし穴が！　医学部受験の際に必要な費用

他学部と比較して受験料が高額

医学部の受験でまず最初にお金がかかるのが出願時の受験料でしょう。大学受験全般に言えることですが、この受験料がかなりかかってしまうこともあります。

私大非医学部の一般入試の受験料はおおむね3万円ほどで、共通テスト利用入試の場合は1万5000円ほどが多いですが、医学部の場合には一般入試が6万円ほど、共通テスト利用入試が4万円ほどとなっています。

私大の場合には複数校に出願することがほとんどですのでそれぞれの大学に受験料を支払うことになり、非医学部受験以上に出願の際の費用が高額になります。

国公立大との併願の場合には国公立の受験料(共通テスト18000円、二次試験17000円)も必要になります。

入学金は国公立合格発表前に支払い期限がやってきます…

無事に医学部に合格することができたら、次は入学手続きが待っています。合格した大学が第一志望の場合にはすぐに入学手続きをしますが、第一志望が別の大学の場合にはその大学に入学金を支払うかどうか決める(入学の権利をキープする)必要があります。

この際の「入学金」も非医学部の場合には20万円~30万円(とはいえ高額です…)ですが、医学部の場合には100万円~200万円となっています。

多くの大学では入学手続きは2段階に分かれており、入学金のみを支払う期限と、そのほか授業料などの初年度納付金の残額を支払う期限の2つが設定されています。このとき、入学金の支払い期限までに入学金を支払わなければ合格しても入学する権利を失ってしまうことになります。

しかしながら併願校の結果次第では入学金などを支払った大学に入学しないこともあると思います。ほとんどの大学で、決められた期日(3月31日の場合が多い)までに申し出れば入学金以外の費用は返金されますが、逆を言えば入学金は返金されません。

この入学金の支払い期日が後期試験などの一部の場合を除き、国公立大学の合格発表の前に設定されています。そのため、国公立大のすべり止めとして私大を併願する場合でも入学金を支払う必要が出てきます。

どうしても入学前にまとまったお金が必要になってしまいますので保護者の方などとよく相談する必要があると言えます。

ちょっと特殊な医学部、大学校はいかがでしょうか？

ここまで一般的な私大医学部について取り上げてきましたが、ちょっと特殊な医学部や大学校も存在します。様々な選択肢を検討してもらいたいと思います。

地元に貢献したい方には「自治医科大学」

まず1つ目は自治医科大学です。自治医科大学は医療に恵まれないへき地等における医療の確保及び向上と地域住民の福祉の増進を図るため、各都道府県が共同で設立した大学です。そのため、学生は各都道府県ごとに選抜されます。

また、修学資金貸与制度と奨学資金貸与制度により全学生の入学金、授業料が不要です。前者は学生全員に学生納付金相当額及び入学時学業準備費を貸与し、卒業後に地元の各都道府県知事が指定した公立病院で9年間勤務することで返済が免除されます。

後者は生活費等のために月額50000円以上が貸与される制度です。卒業後9年以内に返済する必要がありますが、学費以外にかかる費用をカバーすることができます。

「地域枠」とも似ていますが、すべての学生が学費を全額貸与され、一定期間勤務すれば返済が免除されるのは自治医科大学ならではです。

職場の健康に貢献したい方には「産業医科大学」

2つ目は産業医科大学です。産業医科大学では産業医を育成するための教育を行っています。「産業医」とは、「働く人々の健康と環境に医学の眼でアプローチする」医師であり、法令で労働者が50人以上の事業所には選任することが義務付けられています。

産業医科大学にも医学部修学資金貸与制度があり、9年以上産業医などの職務を果たせば貸与した資金の返還を免除されます。具体的には入学金相当額(約72万円)、授業料相当額(約1548万円)、実験実習費相当額(300万円)の合計1920万円が貸与されます。

そのため、学生が負担すべきなのはその残額のおよそ1149万円となります。さらに、「医学部キャリア形成サポート奨学金給付制度」を利用すれば、大学側が指定した奨学ローンを利用すると大学側が在学中の利息を奨学金としてサポートしてくれます。

卒業後に医師となってから返済すればよくなるため、学生側の在学中の学費負担は0となります。

自治医科大学とは異なり、産業医としての勤務地域に縛りがあるわけではないため、条件が緩やかであるともいえるでしょう。

災害派遣、海外派遣の最前線で貢献したい方には「防衛医科大学校」

3つ目は防衛医科大学校です。防衛医科大学校は医師である幹部自衛官を養成するために教育を行う機関です。ここまで挙げてきた2つの大学と異なる点は学生の学費負担が0どころか給料が支払われるということです。

なぜなら、防衛医科大学校の学生は防衛省職員(特別職国家公務員)という身分となるからです。衣食住、学生手当そして年2回の期末手当が支給されます。

そのため、卒業後9年を満たないで離職する場合には償還金として最大4363万円(令和5年3月卒業生の償還最高額)支払う必要があります。また、医師を目指すと同時に幹部自衛官を目指すため、訓練課程もカリキュラムに含まれています。

卒業後は病院勤務以外にも国際緊急援助活動や部隊勤務といった幅広いフィールドが用意されています。災害派遣や国際貢献活動に取り組むことができるのは防衛医科大学校ならではでしょう。

日本を飛び出して海外に行くという選択肢も!

最後に紹介するのは海外の大学の医学部に進むという選択肢です。日本の医学部は入試が厳しいですが、海外の医学部では入試は日本ほど厳しくない分、卒業が日本より厳しいという場合があります。まずは海外の医学部に進んでから勉学にさらに励むという方法です。

特に、チェコ国立大学医学部では日本で入学試験が行われるなど、挑戦しやすくなっています。1年間の予備コースと6年間の本コースで英語による教育を受けることでEU27カ国で認められる医師免許を取得することができます。

また、日本の医師免許も厚生労働省による審査を通過し、医師国家試験に合格することができれば日本の医師免許も取得可能です。

費用についても、授業料と生活費を合わせて年間300万円ほどと、日本の私大医学部に比べて費用を抑えることができます。

グローバルな舞台で活躍したいと考える人にはピッタリの選択肢ともいえるでしょう。

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今回は私大医学部の高額な学費について考えてきました。簡単には用意できないほどの額となっているため、あきらめてしまう人も多いかもしれません。そんな中でも何としても医師になりたい人のために制度が整えられている場合があります。

ぜひあきらめてしまう前にそうした制度について知っていただければと思います。今回の記事がその一助となることを祈っています。

以下に参考記事を挙げています。こちらもぜひご覧ください。

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